「徒然花」へようこそ! 井村好枝

最終更新日:2010年7月14日

 
 2009年5月3日
 自らが生きた証に「織」を思い立って、既に27年を超える歳月が経ちました。
 この、向こう見ずな目的以外には、「織」について、充分な知識が無かった私の願いを、
宮平初子先生以下、沖縄の諸先輩が叶えてくださったお陰で、今の私があります。
 
 名古屋へ戻って、 展覧会「 国展工芸部に出品して、
私自身が「こうでなければ・・・」と考える「工芸」としての「織」と展覧会組織が考える平均的な「織」との間に大きなギャップが在り、
『これでは、自らも本当に満足できる「織」が一生に幾つ出来るか?』との問いから発生する難問を解く鍵は、
『手仕事の本当の良さを極めるためにも、「省時間」「省労力」「省資源」が必要不可欠。』と悟る所に在ると気付いた時、
この道を切り拓くための知見の持ち主が、先生として「国画会」に、しかも、名古屋在住者に見付けられました。
 しかも、この先生は、一般に「お絵描きソフト」と呼ばれる「CGアプリケーション」の単なる使い手(オペレータ)ではなく、
CGシステム開発者として、1970年代半ばの数年間、米国でCG基盤研究開発を成したグループに、唯一美術家側から物申した人でした。
それ故、とっても難しい専門知見を、展覧会会期中、属する版画部の出品者の皆さんに対して、先輩として留まることなく喋り続ける人でした。
 この人が、いわた・きよし先生。 今は、私の夫です。
「手仕事」に対する価値観が全く同じであることが結婚する決め手でした。 親子ほど齢が離れていることは、然程気になりませんでした。
理由は、疑問が沸けば幼子のように「何故?何故?」で、時間を超越してしまう、私以上の気の若さが、彼の全身から溢れ出ていたからです。
 私が、最近めっきり増えた白髪を、逆活用して、実際よりもちょっぴりふけて見られるようにしているので、
今では、他人には、とっても花好きな仲の良い初老夫婦と見られるようになって、
「徒然花」をアップし始めて以来、高性能カメラ付き携帯電話の機能を活用して、お花を写しまくっている私たちに対して、
気軽に声を掛けてくださる方々の数が日増しに大きくなっています。
先日の上京時に、余った時間を活用して向島百花園まで足を伸ばした折にも、花好きな老夫婦から「お仲間意識」を持たれました。
それに比例して、「徒然花」へのアクセス回数も増えています。

  2009年6月10日
 『先生と呼ばれるほど、利口でも、バカでもない。』が口癖の、いわた先生が、大学を離れる行動を制止しようとする
理事会側と教授会側との双方に対して、
『この大学にとっての自分は、猫に小判だ。豚に真珠だ。私は、何時までも掃き溜めの中の鶴で居なくてもよいはずだ。』
と言い残して去ったのは、1986年のことだそうです。
 いわた先生が、このような思い切った離学行動をせずにいられなかった直接原因である彼独自の知見の一つ、「究極の情報セキュリティ」知見が、
2009年6月3日、アメリカ合衆国で、そして、シンガポール、中華人民共和国で特許を認められました。
 ・・・で、日本の特許庁は、どうかと言えば、
上記の特許案件関連の「電子申告納税」に関する応用ビジネス特許案件についての査定において、「白を黒と取り違える」間違いを犯して、
いわた先生から、その旨の理由を記した「アッパカット」を食らって、長々とノビてしまっているような状況です。
 いわた先生の、今回の特許案件は、このような無能な国家公務員をも一掃する可能性を有する知見です。
この知見の長所を、一を聞いて十を理解できる方々の一人からは、
『この特許案件に含まれる広範囲の知見の全てを確実に理解できる者は、日本に十人いないだろう。』とさえ言わせています。
 これほどに優れた特許案件のシステム名を 「ITSS」と言います。
 「ITSS」は、Information Technology Secure System の略称です。
「正直者が決してバカを見ない社会」を構築するために必要不可欠な「世直し的知見」です。
 この知見が、国民、ひいては、世界全ての共有知財として社会基盤化されれば、
「振り込め詐欺」も、「年金改竄」も、「食品偽装」も、「ハイジャック・テロ」も決して起き得ない社会が実現します。
 このような理想的社会を、天国、極楽ではなく、この世に実現させるために、
だからと言って、既存の知見の優れた部分まで無駄にすることなく(=省資源)、
リアルタイム(=省時間)、エンドレス、フルキャパシティに、オートメーション化を図る(=省労力)ことが出来るところが、
「ITSS」の、世界に類例を有さない優れたところです。
 ただし、この優れた知見を、公的に具現化するためには、幾つかの法整備が不可欠です。
 しかしながら、この知見の目的と、目的を実現するために開発された技術とを、即刻、公的に活用することが、
国民にとっても、企業にとっても、行政にとっても、比類ないメリットをもたらすということを、
即座に判って、即財に実行に移す努力を惜しまない国家公務員(=公僕)が、
エリート中のエリ−トであるはずの中央官僚の中にも見つけ出せないのです。
 トップ官僚も、中間管理職官僚も、これまでの超エリートと呼ばれていた環境が破壊されることを恐れて、
凡そ公僕とは思えない言動に始終して、いわた先生は20年に及ぶ無駄な時間を費やしてしまいました。
 国公立大学の先生も、また然りで、いわた先生の「産学官連携」の呼びかけに対して、
いわた先生が期待するレベルの「先生」は、鍍金が剥げるのを恐れてか、現状、一人の賛同者も得られていません。
 国会議員とその秘書も多忙過ぎて、いわた先生の「ITSS」関連のホームページを誰一人見るに到っていないようです。
なおかつ、選挙での洗礼を受けねばならない立場に不安が有れば、自らの立場の維持が第一となって、
「ITSS」の法制化は、国会議員の利権をも奪う「とんでもない世直し」知見と映るようです。
 このような泥沼状態も、米国や中国が特許を認めたことで、
この事業を手がけて25年目にして「やっと」日の目を見るところまで漕ぎ着けられたようだという感じです。
 つまり、いわた先生は、行政にも立法にも司法にも教育にも、真の公僕を見つけ出せず難渋しているのです。
 
 2009年7月1日
 何故、これほどまでに、時間がかかるのか?
その答えは、この世が、余りにも縦割り社会に分業化し過ぎて、
左脳(数理科学)的人間と、右脳(芸術)的人間との交流が、
真にプロフェッショナルレベルで、皆無であるとこです。 これが元凶です。
 今回の、いわた先生の特許知見、究極の情報技術安全保障システム「ITSS」は、この左脳(数理科学)と、右脳(芸術)とに跨っています。
 日本特許庁への出願記載によれば、
請求項(クレーム)第2項(三段構えの暗号処理=時空間不可分での認証処理)は、明らかに最新の数理科学的機能であり、
請求項(クレーム)第8項(電子封印・電子封筒に基づく情報安全保障堅持処理)は、明らかに最新の芸術的機能です。
この数理科学と芸術とのどちらも真にプロフェッショナルである、いわた先生であったからこそ、
世界に先駆けて、この世を天国・極楽にする知見を手にすることが出来たと、私には思われるのですが、これが関係者に、ほとんど通じません。

  2009年7月20日
 アメリカからの発した100年に一度とか言われる世界同時不況を、
「プライムローンの焦げ付きがアメリカ社会で問題になりつつある」との、ことの発端のニュースがTVで流れた直後、
いわた先生は、『これはITの活用ではなく、ITを誤用した結果だ。』と見抜きました。
 経済工学で重要理論の一つとなった 「フラクタル幾何学」の創始者・B.B.マンデルブロ博士と、
既に1970年代半ばから、『フラクタル理論では、人間の欲望までも制御できない。』との激論を交わしている、いわた先生は、
『またしても、格付け会社やヘッジファンドの「経済工学」の悪い要素が噴出したのだ。』と言い切って、
その日の内に、関係省庁の名古屋の出先機関に対して『「ITSS」の活用を!』と無駄を覚悟して出向きました。
 『こういう話は、霞ヶ関か永田町ですべきものでしょう。』
これが応対に出た公僕すべての一致した言葉であったようです。
その中には、いわた先生を、庁舎に侵入した不審者とみなしたり、
いわた先生の話の内容を、「眉唾物だ」と一蹴した人も居たようです。

 しかしながら、いわた先生は、へこたれませんでした。
この直後に、シンガポールから『特許を認める。』との通知があり、
次いで、米国・特許商標庁から、『請求項・第2項と第8項の特許を認める。
他の請求項については、記述不明慮な部分を修正するように。』とのオフィスアクションが届きました。
その日の内に、いわた先生は、関係省庁の名古屋の出先機関、愛知県庁、名古屋市役所、名古屋商工会議所へ、
『「ITSS」の活用こそが、経済不況打開の切り札になるとの理解、普及、実用への助力を!』と出向きました。
 『先日も言った通り、こういう話は、霞ヶ関か永田町ですべきものでしょう。』
これが、『眉唾物ではない。』との証拠を示してもなお変わらない、応対に出た人すべての一致した言葉であったようです。

 既に社会は、専門家の机上の空論よりも、危険を感じながらも効率の高い事物を組み合わせた実用を優先させています。
例えば、アーカイバ(書庫)ソフト。
企業の開発現場では、ヘッダ(見出し)部分しか完璧な暗号処理が出来ない情報セキュリティーシステムよりも、
取扱手順説明書だけでなく、収支見積書も、設計図も、感性予想図も、シミュレーション動画も一括して送れる、
可逆圧縮が社会的に認知されているアーカイバで送受信した方が遥かに効率が良いことを経験的に知っていて、
この取扱に対して、『情報漏洩させたら処罰するとの司法的な縛りを時空間不可分で適えられないものか?』と望んでいるのだそうです。
 しかしながら、内閣府の「IT戦略会議」もいいかげんなものです。
2009年6月12日〜7月12日、ITについて国民から広く意見・要望を聞くとのセレモニーが行われましたが、
『これは、あくまで、セレモニーであって、既に何らかの決定が存在していて、この決定を合法的に通すために、
形式的なセレモニーを実行したのに過ぎない。』と思えてしまうからです。
この理由は、この案件の(当時の)担当大臣NS氏に対して、既に、いわた先生は、この目的に沿って、
『担当大臣としての職務を実行されたい。』とのメッセージを資料を添えて大臣事務所に差し出し、
大臣秘書に、日本国民のため、日本企業のためにと、一層踏み込んだ内容説明をしているからです。

 内閣府の「IT戦略会議」の案よりも遥かに大きなメリットが、国民にも、企業にも、行政にも有る「ITSS]の、
いわた先生は、この国際特許の、公的部分の「応用実施権」を、それぞれの国の政府に譲渡する意志を持っています。

ですから、これが具現化されれば、日本政府も、消費税率をアップしなくても、これを上回る財源が「ITSS公的証明手数料」として国庫
に入ることを示唆して、これについての行動をとるように促しました。

ここで担当大臣(少なくても、電話を掛けて来た秘書)は大きな勘違いをしています。
いわた先生は、マイクロソフト社のビル・ゲイツ氏を目指していないのです。
ビル・ゲイツ氏は「何もかも独占」を目指して大成功を収めましたが、文化を育ててはいません。

しかし、いわた先生は、まず芸術家なのです。そして、凡庸な数理学者を超えた数理学者なのです。
この極めて広範囲な知見を統合して、巨木になるであろう知見の樹幹部分を国際特許化したのです。

 『樹幹特許ですから、この樹幹に多くの太枝的特許が、中枝的特許が、小枝的特許が、
葉っぱ的特許ならば無数、取得できるのです。そして、これらの特許を世界的に活用すれば、
経済不況に苦しむ無数の人たちを救済できる新規産業を興し得、その事業利益が国家をも潤すはずだ。』と、いわた先生は考え、
自らの天職とみなす分野の、なおかつ、身の丈に合った仕事以外は社会活性化のために、
国や企業に対して、特許応用実施権譲渡を考え付いたのです。
だからこそ、国内に留まって、「ITSS」から上がる公的収益がダイレクトに国庫に入る道さえも模索しているのです。

 いわた先生が代表する会社が、マイクロソフト社のように、収益をほぼ独占するのであれば、
例え、国民のため、企業のため、行政のためであっても、いわた先生から国にお願いするのが筋でしょうが、
いわた先生は、『消費税は、弱い立場の人であればあるほど生活権を脅かす悪税となっている。』として、
これに代わる財源として、「ITSS」の公的認証(=公証)料を、公的であるが故に国庫に提供しようといっているのです。
国の方から『有難い提案です。是非とも宜しく。』とお願いするのが道理ではないでしょうか?

 『これが世界的に具現化されれば、「振り込め詐欺」も、食品偽装も、記載事項改竄も、知的著作権物の不正コピーも、
列車の脱線転覆事故も、サイバーテロも、ハイジャックテロも、絶対に起こり得なくできるであろう。』と
IT安全保障の世界の最先端有識者から高く評価されている「ITSS」以外には、究極の対策は絶対ないと思います。

 『それなのに、何故、無視されるのか?』
それは、公僕が、公僕ではなく、未だに「お上」意識を持っているからなのだと思います。
いわた先生の態度が、「お願い」ではなく、「促し」であるところが、気に入らないのだと思います。

『大臣に対しての接し方がなっていない。』と言うのであれば、大臣といえども民主主義国家の下では公僕です。
従って、霞ヶ関の高級官僚同様、国家公務員としての資質に欠けていると言わざるを得ません。

   2009年10月1日

 そして政変! 「IT戦略会議」とは別に「国家戦略会議」が発足しました。 しかしながら、
いわた先生へ吹いて来ても良さそうな「政治経済を変えるべき風」は、未だに吹いて来ません。

 高速道路の無料化、ガソリン税の撤廃など、国庫を益々貧しくする状況を改善するための財源として、
真に安心安全な電子政府・電子自治体構想を推進するためにも樹幹的な知見・知財に拠って、 太枝的、中枝的、小枝的、葉っぱ的な知・知財を産み出し、抜本的な財政立て直しを図らなければならないはずですが、  政党は変っても、政治的にやることは同じ、相変わらず、小手先の改革に始終しています。

いわた先生の知見が既に特許確定している米国の産官学と、「対等に」、尽力活動できる政治家、官僚、学研者、企業オーナは、
本当に、日本にはどこにもいなかないのでしょうか?
ここまで来ても、いわた先生の話の内容を、「眉唾物だ」と一蹴し続ける人ばかりなのでしょうか?

 2010年4月8日

いわた先生は、2月22日の「国家戦略会議」の「まとめ」に賛同して、 「IT戦略会議」の意見公募に提言しました。

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
続く

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